音楽がコミュニケーションツールに?新しい音楽の時代について考えてみる

どうもやまりょうです。

ストリーミングサービスの普及によって、音楽に対する人々の価値観に変化が生じ始めています。
音楽がコミュニケーションツールとしての役割を果たしているとでも言いましょうか。

「音楽を鑑賞する時代」から、「音楽でつながる時代」へと変化してきています。
この流れを理解することは、音楽関係のビジネスをする人はもちろん、アーティストにとっても非常に重要です。

今、人々は音楽をどのように楽しんでいるのか。
それを正しく理解することで、音楽を作り、届けるまでの戦略に活かすことが出来るでしょう。

 

音楽の価値観の変化。「鑑賞するもの」から「つなぐ接点」へ

音楽が「所有して鑑賞する」ものから「賞味期限付きの共通言語」になりつつあります。
これを、音楽のコミュニケーションツール化と呼んでみることにします。

もう少し分かりやすく言うと、音楽が「みんなの共通の接点」になっているのです。
全然知らない人でも、お互いに共通点があるとどこか親近感を覚えた。
そんな経験はありませんか?

音楽を用いることで、誰かとつながるきっかけが出来る時代になっています。

「音楽を通じてつながる」の具体的な例

動画ソーシャルアプリ「Tik Tok」

例えば、最近10代を中心に流行っている「Tik Tok」という動画ソーシャルアプリ。

これは動画に音楽を重ねて、短いムービーを作り、それを通してユーザーの交流が起きるサービスです。
前に流行ったVineを想像してもらえると分かりやすいかと。

巷では、「広告がウザい!」などと言われていますね(笑)

このサービス上では、「流行りの曲」が存在します。
その音楽に合わせて動画を撮り共有することで、その曲を知っている人や、同じように動画を上げている人とつながるきっかけになるのです。

当然流行りはいつか終わるわけですから、「賞味期限」というワードを先ほど使いました。
言わば音楽は「消費」されやすくなっているのかもしれません。

音楽でつながるコミュニティアプリ「nana」

こうした例は他にも色々あります。例えばnanaというサービス。
簡単に言うと、「スマホがマイクになって、自分の歌を世界中に発信できる」という音楽投稿のプラットフォームです。
2016年には世界累計300万ダウンロードを突破した、勢いのあるサービスです。

アマチュアが歌を歌ってYoutubeやニコニコ動画に投稿するといったような動きは以前からありました。
ただ、初期に比べ、より高い技術力や動画の編集力などが求められるようになり、多くの人にとって参入の壁が出来ていたように思います。

歌うことがとにかく好きで、歌で色々な人とつながりたい!
このサービスはそういったニーズをうまく拾ったということでしょう。

手軽に歌い、多くの人とつながれるところに魅力を感じたユーザーが集まったのではないでしょうか。

シンガーソングライターユニット「Goose house」

こうした音楽をつながる手段として用いている例は、消費者だけでなく、アーティストの活動に関しても見ることが出来ます。
例えば、話題の音楽をカバーすることで多くの人に自分達をアピールするきっかけを作ったGoose houseというグループ。

このグループは「流行りの曲」や「長く親しまれている曲」を、アレンジしてカバーしました。
そのクオリティの高さが話題になりどんどん人気を伸ばし、オリジナルの曲を発表したり、グッズを販売したりといった活動につなげています。

まさにこれは音楽の価値観の変化に上手く適応した、現代型の戦略と言えると思います。
Youtube上で人気曲の曲名を検索すると、カバーしているGoose houseの動画がヒットする。
「みんなが知ってる曲」を通してユーザーとのコミュニケーションを取ることに成功した好例ではないでしょうか。

音楽の価値観が多様化している。それを理解したうえでの音楽ビジネス・音楽活動が求められる

SNSやストリーミングサービスの普及により私たちはとても簡単に音楽を聴き、そしてそれを共有できるようになりました。
そして音楽が見知らぬ人たちをつなぐという状況へ。

音楽を聴く手段として、CDが中心だった時代。音楽というものは所有し個人で鑑賞するものという側面が大きかったように思います。
アーティスト側も、自分の音楽を世に知ってほしいと思ったらたくさんのプロセスを踏む必要がありました。
ですがそのハードルはグッと下がり、現在は音楽が様々な人をつなぐ架け橋となっています。

もちろん現代においてもCDをコレクションすることを楽しむ人ももちろん存在しますし、そういった需要も一定数は残り続けるだろうと思います。
しかしこれからの流れは、音楽をつながるツールとして用いる方向に向かっていくでしょう。

音楽に関するビジネスをする人や、アーティストはこうした事実を知ったうえで、ユーザーに、聴き手にどのような価値提供ができるかを今一度考え直してみることが求められるのではないでしょうか。

 

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